矯正治療に保険がきく場合、きかない場合とは
矯正治療は日本では通常、保険がききません。そのため治療費が高額になってしまうのがデメリットの一つかもしれません。ですが、数少ないケースで例外的に矯正治療が保険で受けられる場合があります。ただしこれにはいくつか条件や制約があります。矯正治療を保険で受けられる条件や制約とはどのようなものか、ご紹介していきます。
通常一般の矯正治療は保険がきかない理由
歯科治療で保険が適用となるためには、治療対象が「病気」であることが条件になります。そのため、虫歯や歯周病の治療というのは病気に対する治療であるため、保険がききます。ですが、矯正治療の場合、厚生労働省では、「歯並びをきれいにする」という審美面を改善する治療として見なされているため、保険が適用にならないのです。つまり、歯並びが悪い状態というのは、厚生労働省の観点では、見た目が悪いだけで、病的なものだとはみなされていません。
ですが、歯並びの悪さというのは、実際見た目だけの問題にとどまらないのが現実です。歯並びの悪さを放っておくと、虫歯や歯周病にかかりやすくなりますし、噛み合わせが悪くなることで、様々な健康上のトラブルを引き起こす原因にもなります。つまり、実際のところ、矯正治療というのは「見た目をきれいにするだけでなく、歯並びの悪さによって引き起こされている歯や体のトラブルを改善する治療」、とも言えるのですが、残念ながら現在のところは保険治療の適用とはなっていません。
例外的に矯正治療が保険適用になる場合があります
矯正治療のほとんどは保険が適用になりません。スマイルコンセプトで行なっている矯正治療も保険が適用にならないケースを扱っています。ですが、例外的なケースで保険が適用になる場合があります。これには次のような条件があります。
矯正治療が保険で受けられる条件
矯正治療が保険で受けられる条件は次のようなものです。
あごの骨の手術を必要とする顎変形症の場合
顎変形症（がくへんけいしょう）とは、あごの骨の形や大きさ、位置が正常でなく、明らかな異常を認める場合をいいます。具体的な例でいうと、受け口や出っ歯、開咬（噛み合わせても前歯が空いている噛み合わせ）が重度な場合で、通常の矯正治療では治せないケースです。このような状態は、骨の形に異常があって、きちんとものを噛めない、発音障害というような状態を起こしている「病気」として認められているため、保険がききます。
国が指定した先天性疾患がある場合
生まれつきの病気「先天性疾患」には、歯並びに異常を起こすものがあります。そのような疾患を持っている場合、それが国の認める２３疾患に該当すれば、歯の矯正治療を保険で受けることができます。２３疾患のうちの代表的なものとしては、「唇顎口蓋裂（しんがくこうがいれつ）「ダウン症候群」「トリチャーコリンズ症候群」などがあります。
先天的に永久歯が６本以上足りない場合
永久歯の正常な本数は、親知らずを除いた場合、上下で合計２８本です。ですが、中には永久歯がもともと足りないケースがあります。２０１３年度より、生まれつき６本以上永久歯が足りないケースに限り、保険で矯正治療を受けることができるようになりました。
国が指定した医療機関で治療を行う場合
保険で矯正治療を受ける場合、どこの矯正歯科でも受けられるわけではありません。保険で矯正治療を受けるには、国が指定した医療機関であることが条件となっています。顎変形症の場合には、顎口腔機能診断施設（がくこうくうきのうしんだんしせつ）で、先天性疾患の場合には、指定の自立支援医療機関で治療を受ける必要があります。
健康保険に加入している場合
保険で治療を受けるためには、健康保険に加入している必要があります。
矯正治療を保険で受ける場合の様々な制約
矯正治療を保険で受ける場合、安く済むことはとても良い点なのですが、いくつか制約が出てきます。まず先ほどにも述べましたが、治療を受ける医療期間が限られてしまうこと、そして、顎変形症の場合の矯正で、外科手術をやりたくない場合には保険が適用されないこと、また、使用する矯正装置が限られてしまうことなどが挙げられます。矯正装置に関していうと、保険の矯正治療はあくまで「機能の回復」を目的に行われるため、治療に用いる装置などは制限されてしまいます。例えば「目立たない矯正」である舌側矯正（裏側矯正）やマウスピース矯正などは行うことができません。そのため、保険で矯正治療を受けたい、と思っている人はその辺のことも踏まえ、よく考えて治療を受けた方が良いでしょう。
医療費控除をうまく活用しましょう
保険がきかない矯正は高額になってしまいますが、確定申告で医療費控除を申請すると、治療費の一部が返ってきます。自費の矯正治療の場合でも多くの場合、医療費控除が受けられます。公共交通機関で歯科医院に通う場合、その費用も申告することができます。ただし、確定申告の際に、歯科医師の診断書が必要となりますので、治療に際し、一度歯科医師に相談してみることをおすすめします。